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Global Tamagawa 10 year Challenge(GT-10)

2021.10.19

1994(平成6)年に理事長・学長・学園長に就任した小原芳明は、秒進分歩で進む情報化に対応して、「Global Tamagawa 10 year Challenge」計画を策定し、他校に先駆けてマルチメディア・ネットワーク・システムの構築を図り、any time, any place での教育をいち早く実現させた。

1.来るべき21世紀の教育

小原芳明理事長・学長・学園長は、1998(平成10)年4月1日に開催された「全学教職員の集い」において、来るべき21世紀の教育について、次のように語っている。

従来の教育は、ある定められた時間と場所においてのみ可能でした。つまり教育は real time, real placeでなければ成立しませんでしたが、ここにきて通信機器としてのパソコンの普及により、any time, any place での教育が可能になりつつあります。場所と時間に限定されていた学校教育の内容が、パソコンを経由して「何時でも、何処からでも、何時までも」引き出せるようになります。これからの教育はパソコンを活用して、継続配付型の教育、Continuous-Distributive Educationになるだろうと、予測されています。

小原芳明理事長・学長・学園長はこの年度のはじめに、次のようにも語っている。

日本では、これまで新しいアイデアに対しては「no, because」というのが一般的であったが、規制緩和を迎えて、「Yes, but」へと指向を変化させていかなければならない。新しいアイデアや新しい試みに対して、自分たちの責任の範囲で、そして持てる資源のなかで、前向きに挑戦していくことが求められてくるだろう。

その3年前の1995(平成7)年に、小原芳明理事長・学長・学園長は21世紀の玉川学園情報基盤構想の未来図を描き、それを着実に実行に移していった。この構想の特徴は、まず基盤としての5つの機能を明確化したこと。その具体的な内容については、玉川学園機関誌『全人教育』第591号に次のように記述されている。

①コンピュータをベースにして、②ネットワークをその上にかぶせて、③その上で利用する教材・資料等をデジタル・ライブラリーに用意して、④その実験教育の場として、マルチメディア実験教育施設を作り、⑤さらに技術・技法の進歩発展に対処すべく、マルチメディアを利用した教育のための研究機能を充実させるという構想です。
    (略)
この構想全体をMMRI(マルチメディアリソースインスティチュート)構想といいます。

さらに1996(平成8)年6月に発行された『全人教育』第576号には次のような記述がある。

学園では小原芳明学長・学園長自らマルチメディア・リソース・センター構想を推進されて、全学園マルチメディア・ネットワーク・システムの実現に向けてキックオフしました。
    (略)
電子メールとホームページですが、この二つは“学園21世紀システム”の非常に大きな要素となります。

2.Global Tamagawa 10 year Challenge(GT-10)

1998(平成10)年、世界の秒進分歩で進む情報化に対応して、日本社会はICTを活用する体制になってきていた。玉川学園でもいち早く情報化に対応、他校に先駆けてマルチメディア・ネットワーク・システムの構築を図った。そのことが、小原芳明著『教育の挑戦』に次のように記されている。

温故知新とあるように、旧き(私塾教育)を顧みて、新しい教育(ICTを活用したDistance教育)を試みる時代となってきている。
そうした教育を推進していくための土台を作る目的として、本学では「Global Tamagawa 10 year Challenge」(GT-10)を1998(平成10)年にスタートさせた。これは10年計画を、「基盤整備」「教育の多様化」「新教育」との3段階で進めるもので、本学の教育信条である「三位一体の教育」「二十四時間の教育」「能率高き教育」そして「国際教育」をより充実させるための計画である。基盤整備として、学内LAN敷設を多くの大学に先駆けて実施してきた。これでコンピュータを「いつでも・どこでも・どこにいても」の教育の道具として活用する基盤ができることになった。

このLANを真っ先に活用したのが小学部。ネットワークを活用して海外の小学校と共同学習を行ったり、鎌倉と玉川学園との間での遠隔授業といった実験を実施したりした。当時としては画期的な試みであった。

Global Tamagawa 10 year Challenge(GT-10)は、上述の1998(平成10)年4月1日に開催された「全学教職員の集い」での小原芳明理事長・学長・学園長の話にある21世紀の教育の実現を目指して構築されたもので、7つのネットワーク・プロジェクトでスタート。

7つのネットワーク・プロジェクト

  • CHaT Net(Children, Homes and Teachers Network) プロジェクト

    玉川学園K-12(幼・小・中・高)の児童・生徒と家庭(保護者)そして学校(教師)を結ぶネットワークの確立

  • Jr.College L.S. プロジェクト

    玉川学園女子短期大学で実践しているロータスノーツのラーニングスペースを活用してのコラボレーション(協調型)学習の実践

  • Univ.Student ID プロジェクト

    玉川大学の全学生へのメールアドレス付与

  • Library プロジェクト

    図書館の電子化と学術情報図書館構想の具体化

  • avic Multimedia プロジェクト

    視聴覚センターのビデオオンデマンドを活用したマルチメディア実験教育

  • 教学部 プロジェクト

    教務・学務事務の電子システム化

  • 業革委 プロジェクト

    事務組織間のペーパーレス化、共有データベース化

この7つのネットワーク・プロジェクトを推進するために、GIO(Global Information Officer)を設置するとともに、情報システム支援センターをアーツネットセンターに統合した。アーツネットセンターでは、GIOオフィスを設置してGlobal Tamagawa 10 year Challengeを推進するとともに、ネットワークに関するプロジェクト(総称はTKG Net)の企画・管理・運営、学内外ネットワーク利用者に対する窓口およびサポート、ホームページやCHaT Netに関わる教育活動への支援およびその推進を行う。

  • TKG Net:Tamagawagakuen Kindergarten to Graduate Network

なお、GIOオフィスについては、『全人』第599号に次のような説明が掲載されている。

GIO(Global Information Officer)とは玉川学園でできた造語ですが、企業でいうところのCEOとCIOを合わせたような役割であり、理事長兼学長兼学園長の小原先生が担当されます。言わば21世紀の玉川学園へ向けての司令塔です。小原先生をGIOとしてそのスタッフを集めたのがGIOオフィスです。

3.3つのフェーズ

Global Tamagawa 10 year Challengeを実施するにあって、10年間を3年間ずつ3つのフェーズ(段階)に分け、最後の1年はまとめの1年として構想。そのことが、『全人』第599号に次のように記述されている。

第一のフェーズは家を建てることに例えれば土台作りです。屋根と柱と土台ですが、屋根に相当するのがGIOという機能であり、柱に相当するのはネットワーク・プロジェクトであり、土台はそれらのプロジェクトを支える支援体制です。
第二のフェーズはすでに屋根と柱と土台ができたわけですから、内装の段階になります。ここでは今まで使ってきたものに加えて、さらに利用価値の高いものなどを持ち込むことになるのです。言い換えますと、教育の多様化をさらに追及していく段階といえます。
第三のフェーズは外装を含めて総仕上げの段階となります。第二フェーズでのさまざまな試みを玉川学園全体の方針として広く具現化していき、加えてその価値を広く世界中の教育機関等に知らしめていく段階となります。
第三のフェーズにより家が完成するのですが、それで満足してしまうことなくさらに次の10年計画のために最後の1年をまとめの1年としています。

つまり、1998年から2000年までの3年間が「基盤の整備」、2001年から2003年までの3年間が「教育の多様化」のさらなる追及、2004年から2006年までの3年間が「新教育」の展開、そして最後の2007年が「まとめ」の1年となっていた。

4.eラーニングの推進

2005年3月に発行された『e-Education News Letter』2005 Vol.1の巻頭言で、小原芳明学長が次のように語っている。

学校教育の基本は「Face to Face」であることには今も昔も変わらないが、黒板と白墨が発明され教育の進め方に変化が起こったように、Blackboardを普及させることで教育の進め方に革新が起こるのではないかと期待している。
    (略)
Blackboardを普段の教育活動に導入することで、黒板と白墨とで行っている教育に「厚み」を与えることはできないのか。デジタル技術は従来のアナログ技術を基盤にすることで、教育活動に幾層もの多様性を付する可能性を秘めている。それを導き出す(lead outする)ことも教育の一環だろうし、そうした試みを行うことがe-Educationだと考えている。

玉川大学では、まだeラーニングという言葉が珍しかった1997(平成9)年から、情報技術の教育への活用の実践を開始。上述のGlobal Tamagawa 10 year Challengeにより、情報環境の整備と情報技術の教育への活用が段階的に進められた。まず玉川学園女子短期大学でのラーニングスペースを活用してのeラーニングの試行が始まり、続いて2001(平成13)年に開設された経営学部において学部全体でラーニングスペースを活用。これらの実践の成果をさらに全学に広げるために、e-Educationという新しい教育環境を構築。e-Educationは、eラーニングも含め、広くICTを学習に活用した教育環境のこと。そして、2004(平成16)年からは、世界でトップシェアを誇っていたアメリカのラーニング・マネジメント・システムを採用。これが現在も玉川大学全学部・全学科で使われている学内共通の学習支援システムであるBlackboard@Tamagawa。その全学での運用を開始するとともに、全学生が一人1台のノートパソコンを保有(MyPC)し、学内のMyPCネットワークに接続して学内の各種ICT環境やインターネットを利用できる通信環境が整備されていった。そして、教育インフラとして定着したBlackboard@Tamagawaは、Face to Faceの教育を拡張させ、さらなる教育効果をあげ、学修支援に大きく貢献している。

Blackboard@Tamagawaは、教室での対面授業を受講したうえで、ネットワークを通じて配信される電子教材に自宅やキャンパスなどどこからでもアクセスできるシステムで、24時間いつでも予習・復習などに活用できる。また、グループワーク、ディスカッション、課題提出などの機能を利用すれば、教員や他の学生とのコラボレーションも行える仕組みとなっている。授業の枠を超えて、課外活動などにも積極的に活用されている。

玉川大学eエデュケーションセンター発行の『e-Education News Letter』2014 Vol.3(2015年3月発行)で、橋本順一eエデュケーションセンター長(当時)がBlackboard@Tamagawaについて、次のように解説している。

2004年「Blackboard@Tamagawa」をオープンしました。この時に掲げた本学のeラーニングポリシーは「Blended Learning」です。高等教育は、社会からのデマンドや情勢変化、技術の発達などにより時とともに変化が要求される一方、普遍的な人間育成の場でもあります。どれほどICT技術が発達してもコンピータ画面の中だけで教育が完結できるわけではありません。いままでのFace to Faceの教育の良き面と、いつでも、どこでも学べるeラーニングのメリットを合わせ、教育を全体的により高度化させる「Blended Learning」は、本学の教育信条を実現する基本の考え方です。しかし、高度なeラーニング環境であっても一部の特別な授業での利用だけでは意味はありません。一時的な実験ではなく、長期的に安定した環境で、全学的規模でより広く深く活用してこそ教育の高度化と言えるからです。

eラーニングが一般化した今日でも、これだけ広範囲にわたってICTを教育に活用している大学は少ないだろうと思われる。本学でこれだけeラーニングが進んだ背景には、学内のネットワークインフラの整備や全学生が一人1台のノートパソコンを保有するMyPCの導入、ICTを活用した教育をサポートする組織(eエデュケーションセンター)の設置などがあり、これらがeラーニングの高い活用率を支えている。

玉川学園K-12(幼・小・中・高)においては、Global Tamagawa 10 year Challengeのプロジェクトの一つであるCHaT Netが1998(平成10)年に運用を開始。CHaT Netは、児童・生徒と家庭 (保護者)と学校(教師)が協力して創りあげている玉川学園の教育コンピュータ・ネットワーク。ネット上での日常的なやりとりを通して、玉川学園が目指す「三位一体の教育」を実現。CHaT Netの有効活用は、学校と家庭の情報共有を深め、教育活動に役立っている。

学校から家庭への諸連絡、学校生活の様子、各教科の学習状況等を掲載。また、児童・生徒たちは時と場所を選ばずに、教員への質問や相談、課題やレポートの提出をメールで行うことができるなど、日常の学習において活用している。特に保護者がネットワークにつながっていることが特長で、学校行事はもとより日常の学校生活や教育活動からできるだけ多くの写真付き情報を公開することにより、保護者の学校教育に対する理解を一層深めることが効果的に推進されている。保護者にとっては、どこにいても教育活動の把握が可能となっている。また、玉川学園専用のネットワークなので、緊急災害発生時にも、瞬時に保護者と学校との連絡が可能で、頼れる通信手段として活用されている。2011(平成23)年の東日本大震災の時も運用停止することなく状況を逐次知らせることにより家庭との連絡手段として大いに活躍した。このCHaT Netを2020年4月にリニューアル。授業スケジュールや課題、連絡、オンライン授業へのアクセス等が簡単にわかりやすくできるようになり、児童や生徒たちの翌日の予習を含めた授業準備がこれまで以上に行いやすくなった。

CHaT Netを導入した翌年の1999(平成11)年に、日本経済新聞社主催の「第4回日経インターネットアワード」の自治体・教育機関部門で、CHaT Netが「日本インターネット協会賞」を受賞。また、2001(平成13)年には、文部科学省によるインターネット活用実践コンクール実行委員会主催の「第1回インターネット活用教育実践コンクール」にて、CHaT Netが内閣総理大臣賞を受賞している。

5.困難な状況下でも学びを継続

2020年、2021年と新型コロナウィルスの感染が広がる中、教育の現場でも対面授業が行えなくなるなど、多くの制限が課された。そんな状況下であっても、教育活動を停滞させるわけにはいかない。玉川大学および玉川学園K-12では、上述のとおり、すでにICTを活用した授業運営(オンライン授業、動画配信、課題配信・提出、オンラインテスト、事務連絡等)を行う環境は十分に整備されていた。さらに本学のネットワークに関しては、高速であり、大容量の通信が安定的に行えたため、学内からのライブ配信によるオンライン授業も、支障なく全学規模で実施することが可能であった。また、日常からBlackboard@TamagawaやCHaT Netを学生・生徒・児童・教員が授業等で活用しているため、個々のICTスキルも高いという状況であった。それにより、新型コロナウィルスの感染が広がり、教育の現場でも対面授業が行えなくなる困難な状況が生じた中にあっても、上述のICT教育のリソースを活用して、本学では対面授業とオンライン授業のハイブリッドなどで円滑に教育活動を行うことができた。

小原芳明理事長・学長・学園長が就任翌年に21世紀の玉川学園情報基盤構想の未来図を描き、Global Tamagawa 10 year Challengeの実践を経て、any time, any place での教育をいち早く実現させた。それは、小原芳明理事長・学長・学園長が、1998(平成10)年4月1日に開催された「全学教職員の集い」において次のように語っていた新しい教育の実現である。

私もグローバル・インフォメション・オフィサーとして、24時間の教育、能率高き教育、国際教育、三位一体の教育といった本学の教育理念の21世紀バージョンを仕上げる努力を払っていく気持ちを強くし、「グローバル・タマガワ」という標語を掲げ、新しい教育の在り方を模索していきたいと望んでおります。

参考

Global Tamagawa 10 year Challengeの実践の同時期に、他にも数々の取組が行われた。これは1994(平成6)年、小原芳明副学長・副学園長が理事長・学長・学園長に就任してすぐに学校改革に着手したことによる。ここでは、同時期に実施された取組のいくつかを紹介する。

【国際教育】

この時期から海外の学校との交流が活発に行われるようになった。例えば、1994(平成6)年の9月に、テレビ会議システムによる小学校レベルでは初の国際交流プログラムを米国のハーカー校と行う。また、同年、小学部がハワイ・プナホウ校との交流を、1999(平成11)年には高等部が台湾の稲江校との教育プログラムを開始。2005(平成17)年には、国際規模の私立学校連盟であるRound Square(ラウンドスクエア)の正式メンバーに、玉川学園が日本で初めて認定された。また、2004(平成16)年に教育の質についての米国の認定機関であるCITAから、玉川学園が日本語を第一言語とする学校として初めて認可を得た。さらに2006(平成16)年にはNCA CASIからも認証を受ける。2007(平成19)年には、玉川学園国際学級を開設。IBO(国際バカロレア機構)の提供する世界標準の教育プログラムを導入し、その後MYPスクール、DPスクールに認定され、国際バカロレア(IB)クラスの開設へと発展していった。

【玉川ソーラー・チャレンジ・プロジェクト(TSCP)】

環境を保全し、自然と共生する地球の未来を守るための環境教育の一つとして、「玉川ソーラー・チャレンジ・プロジェクト(TSCP)」がスタート。1996(平成8)年のことである。このプロジェクトでは、太陽光エネルギーで動くソーラーカーの研究を行う。2003(平成15)年には、ハイブリッド・ソーラーカー「アポロンディーヌ号」がオーストラリア大陸横断4,000㎞走破に成功。さらに研究は進化し、水素燃料電池と太陽電池のハイブリッドシステムの開発、市販電気自動車をベースにリチウムイオン電池などの蓄電池を介さないマグネシウム空気電池を動力源とした試験車両の試作(世界で初めて試験走行に成功)などのテーマに挑戦。その間、「全日本学生ソーラー&FCカーチャンピオンシップ」などで何度も優勝に輝いている。

【玉川アドベンチャープログラム(TAP)】

2000(平成12)年、心の教育実践センターのフィールドに玉川学園ロープスコースが完成。その施設を活用し、豊かな自然の中で自己と向き合い、仲間とともに困難を乗り越えるアドベンチャープログラムを展開。このプログラムは、教育活動としての活用に加え、日本におけるアドベンチャー教育の普及にも貢献している。

【玉川学園K-12一貫教育】

2006(平成16)年4月、幼稚園、小学校、中学校、高等学校を一つの学校として捉えた玉川学園K-12一貫教育をスタート。K-12一貫教育においては、教育理念である全人教育を根底に、智育、徳育、体育をバランスよく身に付けるため、カリキュラムに一貫性をもたせ、成長段階に応じて効果的に学習できるような工夫がなされている。

このように小原芳明理事長・学長・学園長のリーダーシップのもと、当初に描いた構想が実現し、さらにそれが進化して今日に至っている取組は多岐にわたっている。

参考文献

  • 小原芳明著『教育の挑戦』 玉川大学出版部 2005年
  • 日経BPムック「変革する大学」シリーズ『玉川大学 2006-2007年版』 日経BP企画 2005年
  • 小原哲郎監修『全人教育』 玉川大学出版部 第498号(1989年)、第583号(1997年)
  • 小原芳明監修『全人教育』 玉川大学出版部 第591号(1997年)、第599号(1998年)
  • 斎藤宏「GIOとネットワーク・プロジェクト」(『全人教育』第599号 玉川大学出版部 1998年 に所収)
  • 斎藤宏「学園二十一世紀システムに向けて」(『全人教育』第576号 玉川大学出版部 1996年 に所収)
  • 『全人』2021特別号 玉川大学 玉川学園 2021年
  • 小原芳明「黒板からブラックボードへ」
    (『e-Education News Letter』2005Vol.1 玉川学園・玉川大学情報システムメディアセンター 2005年 に所収)
  • 橋本順一「Blackboard@Tamagawa 10年間の総括」
    (『e-Education News Letter』2014 Vol.3 玉川大学eエデュケーションセンター 2015年 に所収)
  • 『玉川学園創立80周年記念誌』 学校法人玉川学園 2010年
  • 『玉川学園創立90周年記念誌』 学校法人玉川学園 2019年

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