科学するTAMAGAWA 玉川学園における教職員の人材育成

2013.03.25

全人教育の理念に基づくビジョンやミッションの実現に向けて、
玉川学園では教職員を対象にさまざまな研修を行っています。
人材育成と成長支援の観点から
昨年度は36コースもの研修が企画されました。

「学習する組織」づくりに向けて

玉川学園を「学習する組織」としてより強化するために、2003年に創設されたのが「研修センター」です。2008年に人事部内の部処となってからも、教職員の人材育成に関するシステムやプログラムの企画・開発などを行う中心部処となっています。研修センターでは主に学園の全教職員の研修を担当し、各部処の業務に特化した内容については、部処ごとに必要に応じて勉強や研修の機会が設けられています。
玉川学園では教職員に対してどのような人材育成の研修を行っているのでしょうか。人事部研修センター係長の大津仁美さんに、平成25年度新採用教職員研修を例に、研修内容の一端を紹介してもらいました。

“tap”で始まる新採用教職員研修


「新採用教職員研修には、新卒事務職員をはじめ、大学助手、幼稚部から高等部までの教諭、常勤講師が参加します。今年の研修期間は3月13日から29日までの12日間。恒例の玉川アドベンチャープログラム(tap)に始まり、ビジネスマナーの基本やソフトウェアの基礎スキル、コンプライアンスや服務規程などの必要事項、玉川学園の理念・教育信条・教育方針、さらにハラスメントや救急救命に関する研修を行います。新卒事務職員については最終4日間に4月1日からの配属先で職場研修を行うという流れになっています。
研修センターが特にこだわっているのは、最初の3日間、tapによる研修を行うことです。ここでは、個人とチームの目標を達成するための自身のあり方を学ぶこと、そして職場での人間関係構築のためのコミュニケーションの力をつけることが目的になっています。体験型のプログラムのため、楽しみながら取り組めるのが特長です。研修の初日はだれでも緊張するものですが、tapが始まるとすぐに笑顔が広がり、一日が終わる頃には参加者の間に仲間意識のようなものさえ生まれます。研修に対する積極性も強まることから、tap以降に行われる研修も意欲的に学び取ってもらえると私たちは考えています」。

自己理解、他者理解を深めながら社会人基礎力を養成

新採用教職員研修の最初に行われるtapとはどのようなものなのか、今回のtap研修を担当した「心の教育実践センター」の難波克己准教授からも話を伺いました。
「tapとは、世界中で高い評価を受けているアドベンチャー教育の手法を取り入れて、玉川の全人教育と統合した体験学習プログラムです。ここでいうアドベンチャーとは、冒険の意味ではなく、“チャレンジをして新しい自分を迎える”という意味です。新採用教職員研修では、キャンパス内に設けられたtapのためのプログラム専用コースを活用し、簡単なアクティビティから始めて、少しずつ難しい課題に挑戦していきます。研修ではじめて会った人たちと一緒に楽しみながら課題に挑戦していく中で、徐々に緊張もほぐれ、仲間への信頼感も生まれてきます。心の扉が開かれてくると、意欲や積極性も出てきますから、新しい課題に自らの役割を意識しながらチャレンジしていけるようになるのです。心の教育に関わるこの体験学習プログラムを、玉川学園では教育の場にさまざまなかたちで展開しています。また部処ごとの研修などにも取り入れています。新採用教職員研修では、まずは自己への理解を十分に深め、他者への理解も深めながらお互いを尊重しあう関係を築いて社会性を養います。さらに学びへの意欲を高めた上で、創造力や問題解決力をはじめとする社会人基礎力を育んでいくということを意識したプログラムを実施しています」。

玉川の全人教育を支えていくために

新採用教職員研修は3月に行われていますが、新卒事務職員については前年の10月から入職導入研修が行われています。研修センターの大津さんに引き続き話を聞きました。
「新卒事務職員については、入職と同時に本学大学院で学校運営を体系的に学んでもらう大学院進学プログラムがスタートします。その準備や社会人としての成長支援のために、人事部が秋から内定者研修を開始し、その企画・運営は若手先輩職員が担当します。若手職員にとっては教えることを通して自らの学びにもなりますので、双方の成長を支援する研修になっているわけです。
玉川学園では、人材育成の目標も明確です。すべての教職員が、課題や問題にポジティブにチャレンジしていける人、学習し向上し続ける人、リーダーシップを発揮できる人へと成長していくことを願っています。そして16年後の学園創立100周年、さらに創立第2世紀においても、全人教育の理念のもとで展開される教育活動をしっかりと支えていけるように、これからも教職員研修のさらなる充実に取り組んでいきたいと思っています」。