大学の取り組み

総合学園だからこそできる教師教育

幼稚園児から大学生、大学院生までが同一エリアで学び、生活する玉川学園。
教職を志す学生にとって、キャンパスすべてが実践の場です。
園児・児童・生徒の登校から下校までの姿、そして彼らと共に過ごす教師の姿を日常的に間近で見られることは、教職志望者にとって、実際の教育現場を参観できる大切な時間となるばかりでなく、自らの目的を明確に持ち、学ぶ視点・考える力を養う機会ともなっています。

数多くの教育現場を体験し、実践力を育む

大学を卒業し、教壇に立った時、重要なのは実践力です。さまざまな場面、想定外の出来事に対応するためには、多くの現場体験を積み、総合的に判断して行動できる力です。玉川大学では即戦力となる”質の高い教員養成”を目指しています。

例えば教育学部では1年次より「教育プラクティクム(参観実習)」を行い、「いま教育現場で何が行なわれているのか?」など、現状の把握と体験を通して現代の教育のあり方を考える機会としています。

また、文学部・教育学部の「教育インターンシップ」、他の学部においてもさまざまな教育施設や学校から届くボランティア派遣依頼の情報を一元管理し、学生に開示して、積極的に推奨しています。毎年多くの学生が教育現場での経験を積むために参加しています。学生は園児・児童・生徒たちと生活する中で、さまざまな場面に直面し、現職教師の対応を見て、あるいは自らその解決策等を講じることで、実践的な問題解決能力、教師として必要な知識や資質を修得していきます。
さらに、教育の現場と長期にわたって接することは、同時に、園児・児童・生徒たちの成長を肌で感じ、教師という職業のすばらしさを再確認できる機会にもなっています。

複数免許を持った人材を輩出する-義務教育学校英語専科教員養成プログラム・ダブル免許プログラム-

政府の進める教育改革を元とした小中一貫校の設置、中高一貫校の小学校設置など、ここ数年で初等中等教育の形態は大きな変化を見せています。また、小学校での外国語教育や理科教育の充実など、教師の多様な知識・資質が大きく問われる時代となっています。

玉川大学ではこのような社会の要求に応えるため、教育学部では、「義務教育学校英語専科教員養成プログラム」を用意し、小学校教諭免許に加え、中学校「英語」2種免許状取得が可能になっています。また、中・高の教諭免許に加えて小学校教諭免許(2種)を取得できるシステム「小学校課程特別履修プログラム」(文・芸術学部)、「ダブル免許プログラム」(農・工学部)も展開しています。

このシステムによって玉川大学では「英語に強い小学校教諭」「理科や数学に強い小学校教諭」など専門的知識を持った小学校教諭を輩出しています。

社会に認められた玉川大学の教員養成

「教育養成の玉川」としてこれまで全国に輩出してきた教員数は約6,000名。多くの優秀な教員を教育界に送り出した実績と教員養成に対する取り組みは、多方面から評価を受けています。

また、玉川大学では「教員研修室」を設置し、文部科学省委託調査研究事業や科学研究費助成事業への取り組み、教員免許状更新講習や「教師教育フォーラム」の開催、日米教員養成協議会(JUSTEC)=日本における事務局校などを担当し、広く社会に向けて教員養成に関する研究活動支援を行っています。
さらに、近隣の教育委員会や学校などと連携し、現職教育を対象とした研修会や会場提供なども行っています。

文部科学省委託調査研究事業の研究報告書を刊行しました。

平成28年度文部科学省委託事業において、以下の3事業につき研究成果報告書を刊行しました。

  • 「免許更新制高度化のための調査研究事業」
    平成25年度から調査研究を進め、玉川大学では対面型の教員免許状更新講習に加え、平成28年度からはeラーニング型の講習を開講するなど、研究成果を活用して幅広いニーズに応えていく講習プログラムの開発に取り組んでいます。
  • 「現職教員の新たな免許状取得を促進する講習等開発事業」
    平成27年度から調査研究を進め、現職教員(看護科教員)の普通免許取得に関わる講習等を展開。加えて、関係学校へのアンケート調査、受講生等へのインタビュー調査、研修会などを通して、教育現場の抱える課題を明らかにし、今後の展開への指標を提言しました。
  • 「総合的な教師力向上のための調査研究事業」
    平成26年度、平成28年度の2年にわたり、調査研究を進め、教員現場で求められる教師力と、教員養成を担当する各大学の取り組みなどを纏め、総合的な教師力の資質向上に寄与する資料としてまとめました。
教育協定

昨今の学校教育が抱える諸課題への対応を地域とともに推し進めていくため、近隣の教育委員会と「教育協定」を締結しています。現在、東京都稲城市、東京都町田市をはじめ、政令指定都市である川崎市、横浜市の教育委員会と協定を締結し、相互が持つリソースを有効に活用し、教師の実践力を強化する取り組みが進められています。