平成28年度 AP活動報告

(1) 学修支援を強化するための専門スタッフの継続雇用(4月~3月)

実績

学生の主体的な学びと学修時間の確保に向けて、ラーニング・コモンズに学修支援を強化するための専任教員2名、非常勤教員2名、事務職員1名を雇用した。

成果

ラーニング・コモンズに学修支援を強化するための専任教員2名、非常勤教員2名、事務職員1名を計画どおり配置し、アカデミック・スキルズや英語、会計学、IT関係など1,302件の相談や質問に対応することができた。また、アカデミック・スキルズ講座を企画・開催し、延べ53名が参加した。
これらの実践を踏まえ、2名の専任教員による学修支援に関する論文が、本学学術研究所紀要(第22号 2016)に掲載された。

(2) 日本語プレースメントテストの実施(6月)

実績

アクティブ・ラーニングによる学修の成果を高めるためには、学生の基礎学力を把握する必要がある。このことから、1年次生全員に対し、日本語についてのプレースメントテスト(語彙・読解力検定)を実施した。

成果

大学1年次生全員を対象に語彙・読解力検定を受検させた。大学入学時(高校卒業時)の日本語力を把握し、卒業時の伸長度合を測定するためのものである。結果としては、1,673名のうち41%にあたる670名の学生は大学入試レベルの日本語力を有していないことが判明した。この結果を受け、各学部での対応策を検討する一方で、全学的にはフォローアップ講座を実施し、あわせて学内のe-ラーニングシステム上で活用できるテキストを配信して受講を推進した。

(3) 学修成果の確認と指導(10月~12月)

実績

平成27年度に引き続き、学生ポートフォリオをもとに学級担任による学生との面談を行い、学修プロセスや能力に応じた指導を実施した。

成果

学級担任による学生との面談期間を10月~12月に設定していたが、各学部の都合を考慮し、実施時期は学部の判断に一任することとした。面談を実施した担任教員からは、学生ごとにどのような課題があるかを把握して指導にあたる意識をもてるようになったという前向きな意見が多く聞かれた。なお、面談記録は項目を分析し、成績評価やGPAとの関連についての分析を進める。

(4) アクティブ・ラーニング・ワークショップの開催(10月~2月)

実績

アクティブ・ラーニングの実施促進と強化に向け、平成26年度から実施している「アクティブ・ラーニング・ワークショップ」を学内の全教員を対象に実施した。

成果

平成28年度の実施日は平成29年2月24日のみであったが、午前中を講演形式、午後をワークショップ及び事例報告形式で実施した。専任教員284名中、午前は154名、午後は135名が参加した。
アクティブ・ラーニングの活用に積極性は持ちながらも疑問を感じながら取り組んできた状況や、新しい知見に触れると同時に自らの取り組みを振り返る機会となり、授業に活用したいという感想が寄せられた。

(5) ルーブリック・ワークショップの開催(10月~2月)

実績

平成27年度に引き続き、学生の学修を促進する評価ツールであるルーブリックの使用方法に関するワークショップを2回開催した。

成果

「ルーブリック評価スタートアップ~評価の原則から組織での活用まで」を2回開催し、73名の教員が参加した。
参加者からは、「どのように活用できるかという具体的なイメージ喚起まで含めた啓発をしていただいたので、何とか使えそうだという感触を得ることができた」「授業の活性化にも役立てられる」などの感想が寄せられた。

(6) アクティブ・ラーニングに関する教員調査の実施(2月)

実績

平成27年度に引き続き、アクティブ・ラーニングの実施状況、内容が、学生にどのような効果を及ぼしているかを、定期的に測定するためのアンケート調査として実施した。

成果

平成28年度調査は、これまでの回収率の低さの改善と、より精密なデータを収集するという両面を満たすことを目指し、科目ごとに記名式・別葉の調査用紙とした。科目ごとに詳細な調査を行うことにより回答者の負担は増すものの、教員が当該科目で学生に修得させようとした能力、そのための授業上の工夫、学生に見られた実際の手応えを、関連付けたデータとして収集することができた。

(7) シンポジウムの開催と報告書の発行(2月、3月)

実績

平成28年度は、APにテーマⅤが加わり、高大接続改革推進事業として位置付けられたことから、「大学教育の質保証に向けた取り組みー入り口から出口を見据えてー」をテーマにシンポジウムを開催した。
また、今年度の事業報告書を作成したが、作成時期の関係により高等教育機関には平成29年度に配付することとした。

成果

平成28年度のシンポジウムはテーマに基づき、追手門学院大学(APテーマⅢ)、茨城大学(APテーマⅤ)と本学(APテーマⅠ・Ⅱ複合型)の3大学の取り組み事例報告及びパネルディスカッションの内容で開催し、80名が参加した。参加者のアンケートからは「理論的な話ではなく具体例を聞くことができた点、断片的にならず入口~出口まで通して考える機会となった点が良かった」「3大学の事例報告の内容が、入試・教育手法・質的保証とバランスがよく、大変参考になった」などの意見を聞くことができた。

(8) アクティブ・ラーニング・ハンドブックの刊行(3月)

実績

これまでに本学が実施してきた「アクティブ・ラーニングに関する教員アンケート調査」の結果を踏まえてハンドブックを作成する計画で進めてきたが、アクティブ・ラーニングの手法・内容による効果が年度によって異なる結果となったため、アクティブ・ラーニングの体系化にはある程度データの蓄積が必要と判断した。このことから、平成28年度は「玉川大学アクティブ・ラーニング事例集」として刊行することとした。

成果

「玉川大学アクティブ・ラーニング事例集」は新たにアクティブ・ラーニングを取り入れる教員が一歩踏み出すきっかけとなるものにしたいと考え、本学で実際に実施されているアクティブ・ラーニングの事例を紹介することを目的に刊行し、他大学等にも送付することとした。

(9) 外部評価の実施(3月)

実績

学内外の委員で構成された「教育再生加速事業評価委員会」において、平成28年度の事業実施内容や成果・課題及び平成29年度の事業実施計画について評価を行った。

成果

外部評価委員から、「アクティブ・ラーニングに関する教員調査」においては、「アクティブ・ラーニングが深い学びにどれくらい直結しているのかを調べることも必要ではないか」という意見があり、多目的な視点による分析や次年度の調査方法について検討することとした。また、学修成果の可視化にあたっては、非常に難しい側面があるが、どのような内容・形式で誰に対して行うものなのかを明確にする必要があるとの共通認識を得ることができた。

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