平成26年度 AP活動報告
(1) アクティブ・ラーニングの体系化の検討(9月～1月)
実績
アクティブ・ラーニング推進委員会を設置し、全開設科目を対象にアクティブ・ラーニング科目の体系化および学修成果の可視化について議論した。
アクティブ・ラーニング科目の体系化については、当初の計画どおり平成27年度末までに完了する計画で、次年度も継続して検討する。また、学修成果の可視化については、本学が定める学士力の到達度評価にルーブリックを作成するための準備を行った。
成果
アクティブ・ラーニング推進委員会において、全開設科目を対象にアクティブ・ラーニング科目の体系化および学修成果の可視化について議論し、教員の意識の共有を図ることができた。
また、学士力の達成度評価にルーブリックを採用することで、学生が自己評価をしやすくなり、学生ポートフォリオの活用率の向上が見込まれる。
(2) ティーチング・ポートフォリオの仕様検討(9月～12月)
実績
アクティブ・ラーニングを実施した科目の内容・手法・省察等を記録し、教員間の情報共有と授業改善に役立てる手段として、システムの一次開発（要件定義・システム全体構成）を行い、計画どおり終了した。
また、国際的通用性のあるシステムを構築する観点から、先行しているカナダ・アメリカの実態調査を行った。
成果
ティーチング・ポートフォリオについて、海外大学の導入事例を調査し、本学のシステム開発にその内容を反映することができた。
また、教職員を対象に調査報告会を2回開催し、具体的な運用状況について情報共有を図ることができた。
(3) アクティブ・ラーニング・ワークショップのローテーション方式での開催（2月）
実績
アクティブ・ラーニングの実施促進と強化に向け、学内の全教員を対象としたアクティブ・ラーニング・ワークショップを開催した。このワークショップには、学修支援に関連する部署の職員にも参加を促した。
■3グループに分けて実施
第2グループ 「LTD 話し合い学習法の体験的理解 」36名参加
第3グループ 「アクティブ・ラーニングの授業デザイン－導入しても学生を動かすことができるのか（？）と思っておられる教員の方へ」57名参加
第4グループ 「ディープ・ラーニングとアクティブ・ラーニングの両立」 76名参加
成果
アクティブ・ラーニング・ワークショップに169名の教職員が参加し、116名（68％）から内容が充実していたという回答を得た。一方で、新たな知識を得られなかったと回答した教員が数名おり、次回以降はレベル別（初級・中級・上級）や分野別（文系・理系）に分けて開催する必要があるなど、課題を確認することができた。
(4) ルーブリック・ワークショップのローテーション方式での開催（2月）
実績
学生の学修を促進する評価ツールであるルーブリックの作成と使用方法に関するワークショップを開催した。このワークショップには、学修支援に関連する部署の職員にも参加を促した。
成果
ルーブリック・ワークショップに50名の教職員が参加し、42名（84％）から内容が充実していたという回答を得た。また、「具体的な分析的ルーブリックの作成方法が理解できた」「ペーパーテストだけでは数値化できない学生の能力の評価の重要性、評価に対する説明責任などについて再認識できた」などの声が寄せられた。
(5) アクティブ・ラーニングによる学修成果の検証(2月)
実績
本学の学士課程教育において重要な役割を果たす教養教育と専門教育の連動をめざして構成されているユニバーシティ・スタンダード科目（US科目）の「人文科学科目」「社会科学科目」「自然科学科目」「学際科目」「言語表現科目」の5分野での平均GPAを抽出し、目標とする平均GPAを設定した。当初は、試験の平均点を抽出する予定だったが、試験は知識・理解能力が中心となるため、他のコンピテンシーを含めた科目の成績評価となるGPAに変更した。
また、本学が定めているコンピテンシーの修得状況について、学生ポートフォリオを活用して検証した。
成果
ユニバーシティ・スタンダード科目の5分野における平均GPAを確認することができた。
学生のコンピテンシー修得状況について、文系学部の学生による自己評価では、「倫理観」「数量的スキル」「社会的責任」が身についていないと評価しており、理系学部の学生は、「多文化・異文化の知識と理解」「問題解決力」「情報リテラシー」が身についていないと評価していることが確認できた。
(6) アクティブ・ラーニングに関する教員調査（2月）
実績
アクティブ・ラーニングの実施状況、内容、成果等について、全教員を対象に調査を行った。
成果
平成26年度のアクティブ・ラーニングを導入した授業科目数の割合が前年度に比べ、153科目（9％）増加し、成果があがったことを確認できた。
(7) 外部評価の実施（3月）
実績
「教育再生加速事業評価委員会」において、平成26年度の本学の取り組みに関する評価を実施した。
成果
平成27年3月19日に玉川大学において「教育再生加速事業評価委員会」を開催した。一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会ＩＲ事業本部長 安藤益代氏、丸善株式会社事業管理部長 飯田健司氏、町田商工会議所企業支援部長 井之上正司氏、丸善株式会社首都圏営業部長 辻井康裕氏、ＨＲプロ株式会社代表取締役社長 寺澤康介氏、久留米大学教授 安永悟氏、同志社大学教授 山田礼子氏を迎え、評価をいただいた。アクティブ・ラーニングの体系化・重層化の必要性、ラーニングポートフォリオとティーチングポートフォリオのシステムの連動、学修成果の可視化とカリキュラムにおけるコンピテンシーの理解の重要性などについて指摘を受けた。この助言に基づき、実施内容についての検証および取り組みについて確認できた。
(8) 広報活動（9月～ 3月）
実績
本学におけるAPの取り組み状況について、リーフレットを作成し、全国の国公私立大学に送付した。また、本学のホームページに専用のWebサイトを設け、取り組み内容を掲出した。
成果
本事業をホームページの専用Webサイトやリーフレットで定期的に発信することにより、他大学等への波及効果が得られると同時にアクティブ・ラーニングの推進や学修成果の可視化を促進することにつなげることができた。
リーフレットPDFファイル
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