平成30年度 AP活動報告
(1) 学修支援を強化するための専門スタッフの継続雇用(4月～3月)
実績
平成29年度に引き続き、学生の主体的な学びと学修時間の確保に向けて、ラーニング・コモンズに常駐の教員（専任教員1名、非常勤教員2名）、および事務補佐員4名を雇用し、学生の学修支援や指導に当たった。
成果
アカデミック・スキルズ全般の指導や英語関係・会計学（簿記・BATIC)学修指導、IT活用・操作方法指導など2,153件（昨年度1,919件）の学修指導、学生の相談・質問に対応することができた。また、サポート・デスクの認知度上昇することを目的に、学期初めに「SUPPORT DESK NEWS LETTER」（計2号）を発刊した。1年生と教員を中心に配付したが、結果として、学生および教員の認知度も上がり、授業の中でラーニング・コモンズの活用を呼びかける教員も増えた。さらに、ライティング等アカデミック・スキルズに関する講座も複数回開講とし、多くの学生が受講した。科目担当教員と連携することでラーニング・コモンズの活用が広まった。多様な取組みの結果として、学生のアクティブ・ラーニングへの対応の支援となり、アクティブ・ラーニングの有効性を高めることにもつながったと考えている。
(2) ティーチング・ポートフォリオのメンターによるティーチング・ポートフォリオ作成支援を実施 (4月～3月)
実績
ティーチング・ポートフォリオシステムを活用し、メンターによるティーチング・ポートフォリオ作成支援を開始した。
成果
平成29年度中に計画通り、17名（各学科に1名配置）のメンターを養成した。平成30年度は、このメンターによるティーチング・ポートフォリオ作成支援を重ねることで、利用者を拡大して教育力の向上を図った。しかし、メンターの学内における位置づけが不明確のままであったことから、メンターとメンティーを結びつける体制整備が急務となっている。
(3) 日本語プレースメントテストの実施(6月)
実績
アクティブ・ラーニングによる学修の成果を高めるためには、学生の基礎学力を把握する必要がある。本学では日本語のコミュニケーションの基本は語彙力と理解力にあると考えており、このことから、平成29年度に引き続き、学生の基礎学力を把握するために日本語についてのプレースメントテスト（語彙・読解力検定）を行った。
成果
朝日新聞社・ベネッセ共催「語彙・読解力検定」6月検定にて、大学1年生全員を受検させた。受検級は、大学入学時（高校卒業時）の日本語力を測定することを目的とすることから準2級を基本とし、既に当該級を取得している学生については直近上位級を受検するものとした。結果として、大学入試レベルの日本語力を有している学生は36.6％（昨年度35.8%）に留まることが確認できた。検定全体が昨年度と比較して合格率が低下していることが分かっているが、本学の合格率はわずかに上昇している。一方、その内容については、新聞の語彙力および読解力が全国平均と比較すると顕著に低いことが分析により分かっている。昨今の新聞離れを表すものであるが、この結果を受け、朝日新聞社の協力によるフォローアップ講座や読売新聞社の協力による教職課程履修学生対象ニュース・カフェなどの取り組みを行った。しかしながら、参加者は多くない。各学部においてもさらなる対応策を検討することとしている。
(4) 担任による学修成果の確認と指導 (10月～12月)
実績
平成29年度に引き続き、学級担任が学生ポートフォリオをもとに、全学生との面談を行い、学修プロセスや能力に応じた指導を実施した。
成果
学級担任による学生との面談により、学生ポートフォリオの記載内容に基づく学修目標や学修プロセス、一日のタイムマネジメント等についての確認と指導を行うことができた。学生にとっては重要な形成的評価の機会となっていると考える。担任による面談記録の入力率は32.6％で、前年度の51.5％を大きく下回る結果となった。面談実施に関わる負担感の増大や形骸化を感じている教員の存在は否定できない状況にある。面談の実施を通して見られた学生の学修行動の変化等を数値で示すことにより、一層の理解・協力を求めていくことが不可欠だと考えられる。
(5) アクティブ・ラーニング・ワークショップの開催(10月～2月)
実績
アクティブ・ラーニングの実施促進と強化に向け、平成26年度から実施している「アクティブ・ラーニング・ワークショップ」を、平成29年度と同様に対象を外部にも広げて開催した。
成果
平成31年1月16日に、「多人数科目におけるアクティブ・ラーニングの活用」と題したワークショップを開催し22名が参加した。2月22日には、「グループ学修を評価する-実技・実習を中心に」と「LMSを活用したアクティブ・ラーニング授業」をテーマとして、それぞれ30名、19名が参加し、3回のワークショップに計71名が参加した。2月22日には、このワークショップ以外に8学部のアクティブ・ラーニング事例報告会も開催しており、教員は各自の興味・関心のあるテーマに応じて参加できるよう工夫している。
(6) ルーブリック・ワークショップを開催（10月～ 2月）
実績
平成29年度に引き続き、ルーブリック・ワークショップを2回開催した。ルーブリック指標を成績評価に採用することで成績基準が明確になると同時に、学生の学修状況の把握が可能となり、客観的な個別指導に役立てることができる。そのために、ルーブリック指標の作成と使用方法に関するワークショップを開催している。
成果
ルーブリック・ワークショップを平成30年10月29日および平成31年2月22日に開催し、計36名が参加した。これからルーブリック指標をもとにした成績評価に取り組むためにはどのよう にしたらよいのかということを中心にしたものであった。参加者からは、「どのように活用できるかという具体的なイメージ喚起まで含めた啓発をしていただいたので何とか使えそうだという感触を得ることができた。」「授業の活性化にも役立てられる。」などの感想が寄せられ、今後の活用が期待される。
なお、本取り組みは当該事業終了時までに全専任教員が受講することとなっている。今年度末までの未受講者は60名程度で、次年度の受講を必須としている。
(7) アクティブ・ラーニングに関する教員調査を実施（2月）
実績
本学におけるアクティブ・ラーニング導入促進の取り組みがどの程度進捗しているかを定期的に測定するための手段としてアンケート調査を実施するものであり、平成29年度に引き続き教員アンケート調査を実施した。
成果
平成30年度の調査は、春学期および秋学期の科目ごとにアクティブ・ラーニングのみの調査用紙とし、回答者の負担を減らして実施したことで、過去の調査よりも回答率が増加した。春学期は905科目/1,473科目(61.4％)、秋学期は907科目/1,410科目(64.3％)の回答を得ることができた。授業に取り入れられた手法や工夫の状況は、春学期及び秋学期いずれにおいても概ね同様の結果であり、過去に実施した調査と比較しても大きな差はなかったことが確認できた。
(8) FDer養成講座を開催（2月～3月）
実績
本学のFDに関する目標をふまえたうえで、各学部のFD担当教員を対象としてFDer養成講座を3日間開催した。
成果
平成31年2月28日～3月2日の間、外部講師の協力を得て、学内でFDer養成講座を開催した。設定した到達目標をもとに、事前課題やワークを実施し、計画どおり8名のFDerを養成することができた。今後、各学部のFD活動がより実効性のある取り組みになるよう期待できると判断している。
(9) シンポジウムを開催（3月）
実績
「学修成果の可視化‐何を、何によって、どのように測定するか」をテーマに「玉川大学APフォーラム2018」として開催した。
成果
3月13日に開催した本フォーラムの内容は、基調講演と3件の事例報告、パネルディスカッションで構成した。基調講演は、早稲田大学教育・総合科学学術院 教授 吉田文氏を講師に「学修成果測定の可能性と陥穽」。事例報告は、①玉川大学における学修成果の測定方法とこれから、②「大阪府立大学における学修成果可視化の試み、③高大社をつなぐ学びの可視化を探る‐PROGから見えてきた客観的評価の可能性‐を内容とした。満席（100名定員）の参加者のうち66件のアンケートをご提出いただき、「とてもよかった」「よかった」と回答した方が97％、「ふつう」が3%という結果になった。
(10) 事業報告書の発行(3月)
実績
3月の「教育再生加速事業評価委員会」における評価を踏まえ、平成30年度の事業報告書を発行した。
成果
事業報告書を作成し、広く高等教育機関に配付することで、本事業のアクティブ・ラーニングの推進と学修成果の可視化に関する取り組みによる成果を周知することができる。
- 報告書の作成は平成31年3月に完成しているが、高等教育機関への送付は平成31年4月を予定している。
(11) 外部評価の実施(3月)
実績
学内外の委員で構成された「教育再生加速事業評価委員会」において、平成30年度の事業実施内容や成果・課題及び平成31年度の事業実施計画について報告し、評価を受けた。また、今年度は特に授業外学修時間の確保の方策や学修成果の測定方法について議論の場を設け、示唆に富んだ意見が出された。
成果
学生の授業外学修時間の確保については、その要因として授業外学修に対する教員の理解の形骸化や授業でしかできないことが行われていないことなどがあげられた。その方策としては、グループ学修における事前準備の工夫、成果に結びつく学修の方法などが重要である。学修成果の測定方法としては、大学で取り組んできたことが共通のものさしになっていないため、どこでどのような学修をしてきたのか見られるようなしくみがあるとよい。大学がDPにあわせてしっかりやっていけば社会に通用する。その際には、日本独自の基準ではなく、グローバルな視点が必要であるなど重要な意見をいただくことができた。
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