ICT教育研究センター

研究センターについて

　本センター（Center for ICT Education Research）は、ICT教育に関する最先端の研究を推進するとともに学術および教育分野のコンテンツを分析することに加え、人間工学等の観点から、ICTが児童、生徒、学生に与える影響だけでなく、悪影響を回避または軽減するための対策も実践的に研究することを目的として、2022年4月に設置された新しいセンターです。
　玉川大学・玉川学園では、いち早くICTを活用した教育に取り組み、1998年には「GlobalTamagawa 10 year Challenge」構想のもと、ChaT Net¹）や女子短期大学でeラーニングなどをスタートさせました。その後も、2000年に大学でMyPCネットワーク²）の開始、2004年に全学部でBlackboard@Tamagawa³）を導入するなど、先駆的にマルチメディア・ネットワーク・システムの構築を図ってきました。
　今日、ビックデータの活用等を含め、教育DXの必要性が叫ばれる中、これからの学校教育を支える基盤的なツールとしてICTはもはや必要不可欠なものです。新型コロナウィルス感染症により、オンライン教育をはじめとしてICTの活用は一気に加速、拡大しましたが、ICTがもたらす教育への可能性だけでなく、健康面への影響、環境整備の問題など、まだまだ研究の余地がたくさんあります。
　玉川大学・玉川学園はこれからもICTを活用した学びを発展させるべく、「ICT教育研究センター」を核として、幼稚部から大学院まで同一キャンパス内に設置されているメリットを生かし、全学校種でのICTがもたらす可能性を研究して、今後の日本の教育に役立てたいと考えています。

• 1）
  玉川学園の幼・小・中・高の児童生徒と保護者と学校を結ぶネットワーク
• 2）
  大学付与アカウントで学生のノートPCから学内インターネットやICT環境に接続できるシステム。
  その後、全学生が1人1台のノートPCを保有
• 3）
  全ての学生と教員が利用できる全学統一の学修支援システム

ICT活用の実際

小学部

中学部

高等部

大学

教育ロボットを用いたプログラミングの授業

教材（キュベット）

小学部2年生の授業

ガイドライン策定

• 生成AI（生成系AI）の使用について（ガイドライン ver.1.0）

セミナー開催

学内セミナー

2024年9月17日 「授業における生成AIの活用法」
対面および同時オンライン配信にて開催
講師：浦田 悠 先生（大阪大学 全学教育推進機構 教育学習支援部 准教授）

運営方針

「ICT教育研究センター」は、教育工学、人間工学、情報通信、教育行政学、サイバー道徳、健康科学など多岐の分野に適切かつ迅速に対応し、教育DXをさらに牽引することを目指しています。

研究概要

玉川大学では、令和4年度、5年度の二カ年にわたり、文部科学省の「次世代の学校・教育現場を見据えた先端技術・教育データの利活用推進(最先端技術及び教育データ利活用に関する実証事業)」の採択を受け、下記テーマのもと、実証研究を行ってきました。

（令和4年度）
「学びのダイナミクス」の客観化を通じた教員の授業遂行技能の改善の試み

（令和5年度）
「学びの活動」の定量的分析の教員フィードバックによる授業デザイン改善の試み

以下は、令和5年度の実証研究概要です。

「学びの活動」の定量的分析の教員フィードバックによる授業デザイン改善の試み（令和5年度 文部科学省委託事業）

解決すべき課題と本実践研究のアプローチ

教育実践では講義・問答・個別・対話などの多様な学びの活動を組み合わせた授業が行われるが、個々の学びの目的に対してどういう活動の組み合わせが最適かを評価する、客観的かつ定量的な指標は未開発の部分が多い。例えば、学びの活動中でもグループディスカッションでは、参加する個々のグループおよび個人の活動参加の評価は発展途上であり、特に情報端末の操作が未熟な小学低学年の児童の会話技能の評価、観察する教員に大きく依存している。

取組概要

1. 授業デザインの分析
   先端技術による顔認証機能を用いて授業全体の活動を分割・分類し、個々の活動への児童生徒の授業参加の変化を評価、それを教員にフィードバックする。
2. グループディスカッションの対話分析
   グループディスカッションの参加者の発話及び顔情報から、司会のファシリテーション効果や個々人の発言数などから参加度等を評価する。
3. ダッシュボードの構築
   教員への分析結果を示すダッシュボードを試作し、教育現場における実際の利活用の可能性を検討する。

期待される成果や知見

教員による自身の授業振り返り、教職志望学生の訓練・教員研修などを支援するシステムが実現できる。現状では不十分であるが、研究を継続してデータ蓄積が進むと高性能化する。中長期的には以下の計画で全国普及を目指す。

1. 玉川学園での多くの授業分析による技術改良と授業改善の同時進行
   教員自身による授業の自己振り返りおよび教員研修での利用を目指す
2. 玉川大学教育学部/教職大学院の模擬授業での運用と対外アピール
3. 本研究による授業分析/生徒分析の方法は、開発終了後、外部の会社に委託してビジネス化を目指す

※『日経パソコン 教育とICT no.28 SPRING2024』において本研究が紹介されました。

参考

文部科学省『令和5年度　次世代の学校・教育現場を見据えた先端技術・教育データの利活用推進（最先端技術及び教育データ利活用に関する実証事業）』のWebページにおいても本研究の詳細をご覧になれます。

• 文部科学省Webページ