株式会社ゼルビア 大友健寿代表取締役社長をお招きして行われた、12年生の教育連携授業。コロナウイルスに負けない企業経営について語っていただきました。

大友社長による12年生特別授業は毎年行われており、その内容は「地域連携および食育を、Jリーグクラブチームがどのように行うか」について考えるなど、その時節ごとの旬な話題をFC町田ゼルビアと絡めたものとなっています。本年度のテーマは昨年度と同じ「株式会社としてのゼルビア」。新型コロナウイルス感染症がスポーツビジネスに与える影響についての内容が含まれました。
またコロナ禍での外部講師の方による授業となるため、オンライン会議ツールを使用し、大友社長は別教室からリモートでの参加に。質疑応答のみ、生徒がいる教室に入って答えていただくという形式を取りました。

「皆さんこんにちは」と、モニター越しに生徒に話しかける大友社長。例年とは異なる形式ですが、いつものように分かりやすい説明が行われました。この日の授業の始まりは、「会社とは何か？」からでした。会社とは、利益を出すために人々が集まって作った集団のこと。そして株式を発行するなどして資金を調達します。株式会社ゼルビアにも数多くの株主が存在しますが、現在の筆頭株主は2018年に経営参画した株式会社サイバーエージェントです。「近年は投資資金を活用し、クラブハウスを設置したり、町田市と協力してスタジアムの拡張などを行っています。観客席を15,000席に増席することで、JリーグのJ1ライセンス発給に必要な条件が整うことになります」と大友社長。サッカーの試合を開催するだけでなく、こうした環境を整えることが安定した収益の確保につながると、大友社長は生徒たちに説明します。

ただ、企業としてはこうした状況に手をこまねいているわけにはいきません。株式会社ゼルビアでは自粛期間中に新たなビジネスプランを企画。まずは公式アプリを介して、チームが得点を入れたら「投げ銭」ができるシステムを導入しました。また町田地域の飲食店支援を目的に、サブスクリプション（定額）サービス「まちパス」もスタート。地域に根ざした企業であるプロスポーツチームだからこそのアイデアを、次々と形にしていったそうです。
このように株式会社ゼルビアは企業としての利益を追求すると同時に、コンプライアンスを遵守。その上で、2022年にはJ1昇格、2027年にはJ1優勝、そして2030年にはアジアチャンピオンズリーグ優勝という大きな目標を掲げています。
「そのためにはチームを強化しなくてはいけないし、企業としての規模も拡大しなければなりません。現状で、J1でもっとも年間収入の多いチームとFC町田ゼルビアでは、売上に約10倍の差があります」と大友社長。さらに世界屈指のクラブチームとなれば、そのJ1のトップチームの10倍の売上なのだそうです。FC町田ゼルビアも、そうした海外主要リーグレベルのチームをめざしたいと、大友社長は最後に語ってくれました。