「アフターコロナ」時代の経済の行方と経営学部国際経営学科「マーケティング戦略コース」で学べること（前編）
マーケティング活動が目指すのは、モノやサービスを創造・提供する企業などの組織と、それを求める私たち消費者をうまくつないで、この社会に持続的な望ましい循環を生み出していくこと。いわば企業と消費者のコミュニケーションをつくるビジネス活動です。イノベーションによる商品やサービス開発、ブランド構築、広告・宣伝や販売促進活動から、営業・販売や流通・物流、アフターサービスまで、ビジネスのあらゆるプロセスにマーケティングのスキルとマインドが求められているといえるでしょう。
20世紀後半からのIT技術の飛躍的な進展は、ビジネスとマーケティングのあり方を急速に変えました。そして2020年からの新型コロナウイルス感染症拡大は、社会変化に素早く対応できる新しいビジネスとマーケティングのあり方を私たちに問いかけています。玉川大学経営学部国際経営学科に設けられた「マーケティング戦略コース」では、そうした新しい時代のマーケティングを担う人材を育成します。同コースで学生を指導する神谷渉准教授と木内正光准教授に、「アフターコロナ」の日本と世界の経済の行方やマーケティングが果たす役割についてお話を聞きました。
DX化の進展と新しいビジネスコミュニケーション
神谷渉准教授はグローバルマーケティングと消費者行動を専門分野とする研究者で、近年は国内外のプライベートブランド（PB：小売店などが販売する独自ブランドの商品）についての研究を進めています。神谷准教授がアフターコロナの時代で注目しているのは「グローバルとローカルのバランス」だそうです。
「商品や製品が消費者の手元に届くまでの、原材料や部品の調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費にいたる一連の流れのことをサプライチェーンといいます。コロナ禍による移動制限はグローバルなサプライチェーンを分断しました。サプライチェーンの変化への対応の重要性はこれまでも指摘されてきましたが、コロナ禍のような一気に世界中に広がる突発事象が起きると、やはり大きな混乱が生じてしまいました。これまでグローバル化の一環として生産拠点を海外に置いていた企業も、生産・調達体制の見直しや物流の見直しなど、グローバルとローカル双方のバランスを考えて、サプライチェーンの柔軟な対応力が大きな課題となっています」
また、DX (デジタルトランスフォーメーション)化によってビジネスのやり方や人々の働き方が変わる中で、対面とオンラインのプラスとマイナスのバランスを考えることも、アフターコロナの時代の大きな課題だと話します。
「Amazonなどのオンラインショッピングと実店舗で買うこと、あるいはリモートで話し合うことと、直接会って話すこと……コロナ禍の中で、それぞれの間にあるプラスとマイナスが浮かび上がってきました。DX化が進展する中でそのプラス・マイナスをどう克服していくかは、ますます切実な課題となってくるはず。その時、デジタルネイティブの若い世代の皆さんの柔軟性や発想が大切になってくるでしょう」
数字の背後に人間の心の動きを読み取る
それに対して「私も若い世代のアイデアや発想がますます求められる時代になると考えています」と同意するのが木内正光准教授。生産管理と品質管理の専門家で、管理技術と日本のものづくりという視点から、変化の激しい現代マーケティングにアプローチしています。
「コロナ禍以前から、変化の激しい今日の世界は未来を描きにくい時代と言われていました。少子高齢化が進む日本の将来に対しては悲観的な予想ばかりが聞かれます。でも、ほんとうにそうなのでしょうか？ 数々のイノベーションがこれまで人類の文明を切り拓いてきました。今の延長線上ではなく、イノベーションやブレークスルーの向こう側にある輝く未来を描くことは若い世代の特権です。理想でも、SFでもかまわない。まずは一人ひとり自分たちが望む未来を描くことから始めてほしい。経営学やマーケティングはそのための強力なツールになるはずです」
玉川大学工学部経営工学科、同工学研究科生産開発工学専攻出身である木内准教授は、玉川大学の先輩として「玉川大学で経営学やマーケティングを学ぶ意味」についても話してくれました。
「私も学生時代そうでしたが、本学では全学部の学生が音楽祭でベートーベンの『第九』を合唱したり、労作教育に触れたりと人間性やグローバルな感性を養う機会が充実しています。経営学の研究でデータを分析するにしても、数字の背後にある人間の心の動きを想像できるかどうかで大きな差が出てくるでしょう。学生たちにはそのメリットを存分に活かした4年間を過ごして欲しいですね」
後編は「マーケティング戦略コース」で学べることについて話を聞きます。
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