すき焼きの老舗の、次の一手は？経営学部の学生たちが、「産学連携ゼミナール」で人形町今半の社長にプレゼンテーションを行いました。

玉川大学経営学部国際経営学科のマーケティング戦略コースでは、「産学連携ゼミナール」を2017年より開講しています。これは外部の企業などにご協力いただき、与えられた課題に対して学生が提案を行う課題解決型プログラム。これまでも大手スーパーや宝飾メーカーといった企業が抱える課題に、学生なりの視点で提案を行ってきました。

2025年度は外食事業やケータリング、食品販売などを手がけているすき焼きの老舗、株式会社人形町今半と連携し、法人や個人などさまざまな食シーンに対するプロモーション案を提案することに。代表取締役社長の髙岡哲郎氏は、玉川大学の卒業生でもあります。これまで外食部門のメインは法人需要でしたが、コロナ禍以降は個人需要が中心になったという人形町今半。その状況は現在も変わっていないそうです。具体的な販促案だけでなく、新業態への挑戦といった提案も大歓迎という髙岡氏。学生たちはゼミごとに案をまとめ、10分間の持ち時間でプレゼンテーションを行いました。

法人をメインターゲットに、出張調理を提案。メニューはすき焼きとしゃぶしゃぶのみとして、曜日や時間帯を指定。さらにアルバイトなども活用することで、人員を増やすことなく対応できる点をアピールしました。法人をターゲットとすることで、その家族の利用にもつなげていくことを目指しています。

目標とする未来から逆算して今やるべきことを考える、バックキャスティングの手法を用いた木内ゼミ。高校生が「今半で、食と同時に日本文化を学ぶ」プランを高校に売り込む案を提案しました。高校生に今半を体験してもらうことで、その後の人生の節目でも今半を利用してもらうことを目標としています。

個人客を想定し、「訪日外国人客に料理だけでなく浴衣の着付けなども体験してもらう」、「若年層に低価格でレトロな雰囲気の今半ランチを提供する」、「2、30代の社会人をターゲットとした夜の新業態、『BAR今半』」を提案。さまざまな層に刺さる施策を用意し、プロモーションを仕掛ける提案が印象的でした。

従来のすき焼きやしゃぶしゃぶではなく、若い世代に人気の焼肉という新業態を打ち出した神谷ゼミ。さらに訪日外国人客も取り込むため、六本木などの繁華街だけでなく空港への出店も提案。「初めての今半を焼肉で」をコンセプトに、そこからすき焼きにも誘導していくことを目指します。

個人客・訪日外国人客をターゲットに、食と文化を学べるコースを提案。100分と時間を区切り、その中でマナー講座や、創業の今半で提供していた牛鍋とすき焼きの食べ比べを行います。プロモーションではASMR動画を活用したり、予約は旅行代理店経由で行うなど、細かな部分まで考えた案でした。