学術研究所、脳科学研究所、量子情報科学研究所
―研究所所員会を開催―

2024年度の研究所所員会が、玉川大学Human Brain Science Hallにて開催されました。会場での聴講に加え、オンラインでも多くの研究者が参加しました。
会は小野口直喜研究推進事業部長が司会進行し、各研究所の紹介から始まりました。

学術研究所は「K-16 一貫教育研究センター」や「ミツバチ科学研究センター」など6つのセンターで構成されています。各センターの活動内容や成果、主任を務める先生方の人柄なども紹介。さらに学術研究所の学内連携での教育活動展開や特別研究員が他部署や他学部と連携しながら活躍していることを述べました。
「研究は人ありきで、人を育てるのが教育です。研究も教育と等しく世界を変えることができるもっとも強力な武器の1つと言え、研究所が教育機関のなかにあることに意義がある」と小野教授は教育と研究の重要性を訴えました。
最後に玉川学園創立者 小原國芳の（“夕”の部分が一画多い）「夢」に触れ、「夢は人生の羅針盤のように機能する。夢を追う人間の力とそれを支える人間の力との協働によって、玉川大学の研究所は機能しています」と締めくくりました。

「脳システム研究センター」の基礎研究成果を基盤に、脳を社会的な側面から捉える応用研究に取り組むのが「脳・心・社会融合研究センター」です。人間の不公平感と遺伝子の関係を明らかにする研究や、身体活動と意思決定の関係を解明する研究など、幅広い研究テーマに取り組んでいます。
3つ目は「先端知能・ロボット研究センター（AIBot 研究センター）」です。VRを用いたボッチャ競技の練習効果向上や、人とロボットの協働作業、ロボカップなど知能ロボット競技会への出場など、様々な研究に取り組んでいます。
最後に、松元健二教授の研究が内閣府の「ムーンショット型研究開発制度」の目標9に選出されたこと、脳科学研究所が文部科学省の共同利用・共同拠点に指定されていることに触れ、「これからも社会脳科学を推進していきます」と展望を述べました。

量子情報科学研究所は、2011年に学術研究所の1センターから独立し、「量子情報数理研究センター」と「超高速量子通信研究センター」の2つのセンターで構成されています。所長の二見史生教授は、「量子情報数理研究センターでは主に理論研究を、超高速量子通信研究センターでは主に実験研究を実施し、量子情報科学の理論と実験の両側面から研究を推進しています。」と研究方針を述べました。
続いて、「Tamagawa Vision 100（2029）」の推進に向け、先端研究推進と広報活動をテーマに掲げ、量子技術を活かしたデータを安全に送る技術（Y-00の量子暗号の社会実装）の研究などに取り組んでいることを報告しました。広報活動は、学園内にとどまらず国内外に向けて広く発信し、基礎領域にあたる工学部の学生数増加にも繋げたいと意欲を示しました。
昨年の「CEATEC 2023」では、独自開発の光通信量子暗号を実装したトランシーバーと、予測不能な乱数を生成する量子乱数発生器を出展し、多くの来場者に研究成果を披露することができ、とくに来場した高校生や大学生にも積極的に声をかけました。今年10月15日〜18日に幕張メッセで開催される「CEATEC 2024」にも出展予定にしており、積極的な広報活動を行いたいと展望を述べました。

「地球は大丈夫でしょうか？このままでは、人間の住む所がなくなってしまう可能性があります。CO2排出ゼロを目指した国家プロジェクトが進められている中、学園としても環境エネルギー問題に果敢に取り組まなくてはなりません」と相原特任教授は警鐘を鳴らしました。幼稚園児から大学院生、教職員に至るまで、一人ひとりが環境倫理観をしっかり持つために、センター内に「スマートキャンパス推進部門」が設置されたことを述べました。

玉川スマートキャンパス構想は、まず「Smart Energy」の考えに基づき、エネルギー研究とK-16連携の環境教育による学術的で学際的な研究・教育拠点の形成を掲げました。これは、研究者のみならず学園全体で環境倫理観を共有・醸成することを目的とした取り組みです。さらに、GX（Green Transformation）の研究・教育に向けたキャンパスのスマート化を目指し、学部間融合とK-16一貫の学際的な教育・研究を推進する「Smart Education」が派生しました。さらに、環境問題の解決にはDX（Digital Transformation）の方策も必要となるため、教育DX基盤を形成する「Smart Digital」という考えが加わりました。

相原特任教授は「一般の大学で言われているスマートキャンパスは『Smart Digital』の部分のみですが、玉川学園では『Smart Education』を融合。玉川の丘に集う人々が真の倫理観を持ち、他人事ではなく一人ひとりの問題として意識を向けられるよう、全人教育に根ざした環境倫理の育成を推進します」と、玉川スマートキャンパス構想の目的を説明しました。
次に、「Smart Education Campus」、「Smart Energy Campus」、「Smart Digital Campus」それぞれの実現に向けた具体的な方策が説明されました。

「日本では8割以上の人が『研究者、国民、メディア、産業界、政策形成者といった多様な人同士が対話・協働することが必要だと思う』と考えており、この割合は決して低くありません。しかし、同時に研究者との対話・協働の機会に実際に参加した日本人はわずか3％代にとどまります。また日本人は科学的リテラシーにおいては世界トップレベルにありながらも、科学的な話題の学習への興味関心が低い傾向があります」。奥村教授はこのように説明し「これはとてももったいないことです」と嘆きます。
一方で、研究者が立てる学問の問いの継続・継承がアカデミア内で完結しているジャーナル共同体の現状についても触れ、「日本人の約６割は、研究が始まる前、もしくははじまってまもなくのアイデアレベルや、基礎的な学術的な研究開発段階から、社会の多様な立場の人々の対話・協働が必要だと考えていますが、これをどう実現していくかは難しい課題です」と指摘しました。
奥村教授は「科学者・技術者と社会とのコミュニケーションが必要であることは疑いようがありません」と力強く続けます。その重要性を踏まえ、今年度秋学期から脳科学研究科心の科学専攻（修士課程）にサイエンスコミュニケーション科目を開講することを報告しました。「初年度は脳科学に関連したコミュニケーションが中心ですが、徐々に内容を広げて、やがては脳科学研究科以外の修士課程にも広げていきたい」と展望を語ります。映像コンテンツのプロデューサー、笑いの力を使って科学の面白さにアプローチする芸人さん、デザイナー、俳優など多様な講師陣の招へいを計画しており「脳科学研究科の院生だけでなく、学内の多くのみなさまにもぜひ講演を聴きに来ていただければと思います」と呼びかけました。

最後はヒューマンリソース活用事業の活動報告です。
広報誌「全人」で掲載している「脳科学相談室」について、「このコーナーの意図は大きく二つあります。一つは、質問する生徒らに対して、“疑問を持って質問をすることは良いこと、そして楽しいことなんだ”という気持ちを持ってもらうことです。もう一つは、回答する研究者の先生方に、世の中の人の関心が実際にどういうところにあるのかを知ってもらうことです。実は、これらの問いに答えること自体が研究者にとって大きな学びや研究のきっかけになっているのです」と述べました。
そのほか、高大連携の「旅する本棚」、STREAM Hall 2019での展示、K-12特別講演会、中高生脳科学研究室などのイベントを紹介し、「高校生の脳科学に関するリテラシーを向上させていきたいと考えています。高校の生物学教科書に脳科学についての記載がまだまだ少ないなかで、高大連携の脳科学教育の玉川モデルを広く提案できれば、という思いで様々な活動に取り組んでいます。今後も脳科学研究所として、あるいは日本の神経科学の窓口として、今後も教育の流れに対応した生物学教育の変革に貢献していきたい」と締めくくりました。